2040年、日本の労働力人口は6,000万人に激減し、採用市場の主導権は買い手から売り手に完全に転換する。「企業が定めた基準に適合する人材を選ぶ」という「上から目線」の採用は機能しなくなると覚悟したほうがいい。 従来の新卒一括採用では、内定から入社まで半年以上のインターバルを設けるのが一般的だったが、優秀な人材の多くは複数の内定を保持し、より良い条件を提示する企業に流れていく。大手企業の調査では、採用から入社までの期間が2ヶ月を超える企業では内定辞退率が42%に達したほか、入社1年以内の離職率が平均28%に達している。大手企業における若手社員1人の採用・育成コストは平均850万円。これは深刻な経営課題だといえる。 人材から「選ばれる企業」と「選ばれない企業」の間の格差が、かつてないスピードで拡大している。「選ばれる企業」として認知された企業の採用成功率はその後3年間で+35%上昇する一方で、採用に苦戦する企業では、同じ3年間で採用コストが+42%増加し、人材の獲得がさらに困難化。生き残りたいと願う企業は、まず「上から目線」の採用観を改めるべきである。